アクセス数の多いサイト、リピータの多いサイトに効果的な高速化施策を行います。

表示速度の重要性

Webサイトのパフォーマンスに関する調査によると、わずかな表示速度の差でも、ユーザーの行動に影響を与えることが報告されており、高速回線が普及している現在においても、Webサイトの表示速度は、成果向上のためには重要な要素のひとつです。 また、PCよりも低速な、スマートフォンやiPadといった、モバイル端末の普及速度から、表示速度の重要性は、今後、ますます高まってくると考えられます。
以下、参考として、各社による調査データをご紹介いたします(impress Web担当者フォーラムより引用)。

企業サイトによる調査データ

  • 表示速度が 0.5秒遅くなると、検索数が20%減少する。(Google)
  • 表示速度が 0.1秒遅くなると、売り上げが1%減少する。(Amazon)
  • 2秒のレスポンスタイム低下はユーザーあたり4.3%の売上低下を招く。(Bing)

米フォレスター・リサーチの調査データ

  • Webサイトのパフォーマンスに不満を感じた場合、79%のユーザーはそのサイトで二度とショッピングをしない。
  • 52%のユーザーは、Webサイトのパフォーマンスがサイト利用にあたり重要な要素だと考えている。
  • Webサイトでのショッピング中に買い物を中断したユーザーの33%は、サイトのパフォーマンスに不満を感じている。
  • 多くのユーザーはページの読み込みにかかる時間として2秒以内を期待しており、40%以上のユーザーは4秒以上待てない。

米アバディン・グループの調査データ

表示速度が1秒遅くなることで、以下の結果が得られたと発表しています。

  • 顧客満足度が16%低下する。
  • ページビューが11%低下する。
  • コンバージョン率が7%低下する。

サービス概要

HTMLファイルや画像ファイルを効率的な形式に変更することで、サーバーとの通信回数やデータ転送量を極端に減らし、さらにキャッシュ設定を最適化することで、高速表示を実現いたします。

具体的には、サーバー側の設定変更よりも、ページ制作方法の工夫による地道な作業が中心となり、
サーバー環境や、見た目のデザインを変えなくても実施できます。
Yahooニュースは、これらの改善策により、3~5秒だった表示時間を1秒以下に短縮したと発表しています(Yahoo! JAPAN Tech Blog)。

高速化の対策状況は、Yahooの「YSlow」、Googleの「Page Speed」などの評価ツールによって調査できますが、2010年10月現在、多くのWebサイトにおいて、対策が施されてない状況が確認されております。
御社の運営しているサイトも、まだまだ改善の余地がある状態かもしれません。 Webサイトの成果向上策にお悩みのご担当者様は、是非ご相談ください。

参考として、Webサイトパフォーマンス評価ツール『GTmetrix』を用いて行った、弊社の調査結果をご紹介いたします。

有名サイトの対策状況

サイト名YSlowPage Speed
Google Japan A (96%)A (96%)
Yahoo Japan B (83%)B (88%)
ぐるなび E (55%)C (70%)
クックパッド D (65%)D (69%)
じゃらん D (62%)D (64%)
pixiv C (71%)C (74%)

弊社の対策事例

サイト名YSlowPage Speed
ピー・エー・エル A (94%)A (92%)
韓国旅行情報サイト B (87%)A (90%)

※2010年10月21日に実施した、各サイトのトップページにおける、高速化対策状況の調査結果です。

高速化のメリット

成果率の向上

調査データによると、多くのユーザーは2秒以内にページが表示されることを期待しています。
表示に2秒以上かかるページが多数ある場合、表示速度の改善によって、成果率の大幅な向上が期待できます。

集客力の向上

2010年4月、Googleは、検索順位を決定する際に、ページの表示速度も考慮すると発表しました。
Yahoo Japanの検索エンジンも、近日中にGoogleに置き換わるため、同様のポリシーが摘要されます。
高速化は「検索上位=集客力の向上」にも効果をもたらします。

インフラコストの削減

「YSlow」および「Page Speed」において、C評価以下の場合の多くは、データ転送量やキャッシュ処理に問題があります。
このような状態から、高速化施策を行うと、データ転送量は大幅に削減され、ネットワーク回線の負荷が低下します。
アクセス数の多いサイトでは、回線アップグレードの時期を遅らせることができ、回線契約が従量制の場合は、直接的なコスト削減につながります。

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